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性病検査による通院は身内にバレる?

2019年10月31日

最近は日本で性病に感染する人が増えているのですが、検査を受ける人が減少する傾向があります。例えば日本では保健所を利用すれば無料でHIVの検査が受けられますが、人々の関心が薄くなるにつれて検査の実施数の減少傾向が見らます。性病には自覚症状が出にくいものや、HIVのように潜伏期間が非常に長い病気も含まれます。このような病気は感染に気がつくのが遅れることが多く、知らない間に他の人にうつしてしまう恐れがあります。病気の発見と治療が遅れると症状が重くなる場合があり、後遺症が残ったり命を落としてしまう危険性があります。

中には性病に感染しても検査を受けることをためらう人もいて、初期症状を放置して重症化してしまうケースも珍しくありません。病院に通院をすることで身内や会社の人にバレることを心配して、異常に気付いても検査に行かない人も少なくありません。病院に通院して性病の治療を受けると健康保険が適用され、会社員の方であれば職場の健康保険組合から治療費の一部が支払われます。健康保険組合を通して受診内容や治療内容がバレてしまうことを心配する人もいます。被扶養者の場合は健康保険を使うと加入者に通知が送られるので、親などの身内にバレることを心配して病院に行くことをためらう人もいるようです。

健康保険を使うと病院や診療所で受診をすると、健康保険組合から本人に対して通知が来ます。それでも会社には通知されないので、職場にバレる心配はありません。健康保険組合は受診内容や通院履歴についての守秘義務があり、職場の人に知られることはありません。通知内容には医療機関名のみが記され、診療科目や受診内容は分からないようになっています。

被扶養者の場合は健康保険を使うと加入者に通知が送られるので、通院履歴が家族にバレる可能性があります。それでも守秘義務により診療科目や受診内容は通知されないので、何科を利用したのかは分かりません。大きな病院で婦人科や感染症内科で受診をしたとしても、眼科や耳鼻科を利用した場合と同じように表記されます。

被扶養者の人が健康保険を利用して医療機関を利用すると、医療機関名や通院履歴は加入者に通知されます。診療科目の種類が少ない診療所や、明らかに性病が専門であることがわかるような名称の医療機関を利用する場合には注意が必要です。中には“性病クリニック”とか“レディースクリニック”などの名前が付けられた診療所があり、被扶養者の人が診察を受けると通知に記載された医療機関名で身内にバレてしまう恐れがあります。

どうしても身内に知られたくない場合は、健康保険を使わずに自費で受診をする方法があります。自費で受診すれば患者本人と医療機関の関係者しか知らないので、身内に知られる心配がありません。保健所を利用すれば、無料で性病の検査が受けられます。保健所を利用すれば名前を書かなくても検査が受けられるので、他の人に知られる心配はありません。